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宿泊業界の離職率が高い原因と対策方法とは?

  • 組織診断

テレビや新聞で何度も取り上げられているほど、宿泊業界の離職率は高く、誰かが離職するたびに他のメンバーがその人の仕事を引き受けたり、新人社員を採用することで穴埋めをしています。

しかし、離職率を下げない限り、この悪循環から抜け出すことはできず、長期的に人材を定着させることができません。

今回の記事では、宿泊業界の離職率が高い理由や離職率を下げる対策法を紹介します。

宿泊業界の離職率

参照:平成 30 年雇用動向調査結果の概況 – 厚生労働省

厚生労働省の雇用動向調査結果の概況で発表された業界ごとの離職率・入職率のデータによると、「宿泊業・飲食サービス業」の離職率が26.9%と他の業界よりも高い数値になっています。

宿泊業界の離職率が高い理由

では、なぜここまで宿泊業界の離職率が高いのか、理由を見ていきましょう

休日が少ない

下の表は、厚生労働省が年間休日に関する調査の結果です

参照:厚生労働省『平成30年就労状況総合調査』

図の通り、宿泊業における1企業あたりの平均年間休日総数は97.1日で、表に記載されている業界の中で年間休日数が唯一の2桁台と、一番少ないです。

もちろん全ての企業がこの休日数というわけではなく、多少は日数の前後はあると思いますが、全体を通して年間休日が一番少ない業界であることに変わりはないでしょう。

休日数が少ないことは、心身の健康に影響を与え、継続的な疲労に繋がる可能性があります。

このようなネガティブな要因が離職率を高めています。

シフトが不規則である

宿泊業界の「年中無休」「24時間営業」という特性上、従業員のシフトは不規則になります。

日によって就業時間が変わり、「日勤」、「夜勤」または「早朝勤務」など、シフトは様々です。

このようなシフトだと、連休を取ることができず、生活リズムが乱れやすくなるため、身体的な負担が増えやすくなります。

不規則なシフトよりも、「時間が決まっている」、「日勤だけ」という就業形態に魅力を感じて、離職する人も多いです。

給与が他業種に比べると低い

宿泊業で働く従業員の平均年収は、300~400万と言われています。

参照/キャリアガーデン

宿泊業界は競争が厳しく、経済の状況にも影響されやすいため、他業界よりも平均年収は安いのが現状です。

業績が好調な時は、給与が上乗せされることがありますが、業績が下がってしまうとボーナスをカットされてしまうことがあります。

給与水準の低さ、給与額が予測できないという不安から、離職を決断する従業員も少なくありません。

宿泊業界の離職率を下げる方法

では、離職率を下げるにはどのような対策をとればいいのか、紹介します。

連休の制度化

前項で業界の性質上、休日の取得が難しいと説明しました。

しかし、従業員の中には、連休を取れば心身をリフレッシュすることができると思っている人もいます。

繁忙期に連休制度を難しいかもしれませんが、閑散期や通常期に連休を従業員に付与してみましょう。

従業員の心身的疲労の緩和やモチベーションの向上につながるはずです。

また、長くて1週間程度の「リフレッシュ休暇」の付与も組み合わせて行えば、より効果が期待できるでしょう。

給与の改善

前項で説明した通り、宿泊業界の平均年収は他業界よりも低く、また給与額が安定していません。

給与面に関わる理由での離職を防ぐためには、給与水準を他業界に引けを取らないくらいまで押し上げなければなりません。

例えば、今すぐには難しくても、インセンティブ制度を導入すれば、従業員のモチベーションを維持することができるでしょう。

ITツールの導入で業務の効率化

宿泊業界は性質上、24時間営業しているため、従業員の業務の幅は多岐に渡ります。

特定の人じゃないと行えないものもあれば、誰でもできるもの、機械に任せてもいいような作業的なものまで様々です。

業務の効率化をして、最適な人員配置を行うには「ITツールの導入」がおすすめです。

例えば、宿泊客が自分でチェックイン手続きができるスマートチェックインや観光案内のAI化、予約や客室管理などを一元化するPMSなどのITツールの導入によって、ホテル業務の一部を無人化できるため、他の重要な業務に人員を配置することができます。

生産性が上がるだけでなく、従業員が本来取り組むべき仕事ができるので、従業員満足度向上にも繋がります。

組織サーベイツールの活用

従業員の離職率を下げるためには、従業員満足度を向上させる必要があります。

従業員満足度向上の効果的な打ち手を知るためには、組織サーベイツールの活用がおすすめです。

組織サーベイとは、企業が自社の離職対策や働きやすい組織作り、モチベーションを向上させることを目的に、組織における現状や理想像、またそのギャップから問題点を可視化し、適切な施策を選定するための調査するアンケートツールを指します。

組織サーベイで調査を実施することで、「従業員はどのようなところに不満を感じているか」、「どのようなことを改善して欲しいと思っているか」など従業員のリアルな意見を拾うことができます。

拾った意見を元に、問題解決に向けた改善策を立案、実施することによって、従業員の不満は消えて、自然と従業員満足度が上がり、離職の減少が期待できます

ハイジを活用して宿泊業界でも望まない離職を減らしていきましょう!

今回は宿泊業界の離職率の現状、理由、改善策について紹介しました。

ただでさえ離職率が高いのに、コロナウイルス感染問題で宿泊業界全体で客足が減っているる影響で、宿泊業界で働きたいと考えている人は大幅に少なくなりました。

人材を定着させるためにも、今回紹介した対策を実施してみてください。

また、離職率を下げる対策の1つに組織サーベイの活用を紹介しました。

ぜひ、これを機に組織サーベイツールの「ハイジ」を活用してみてはいかがでしょうか。

組織サーベイツールの『ハイジ』では、「人間関係」や「評価」「業務量・時間の負担」など人材定着に結びつきの強い15要素48項目の組織/チームの状態や職場推奨度等を可視化し、その後の組織改善に繋げることが可能です。

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