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大企業病とは?よくある10の症状と8つの対策・予防法を紹介

  • 組織診断

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大企業病とは

大企業病とは、風通しが悪いことや意思決定が行われるまでに多くの時間や工程を要する状態を指し、大企業のように従業員の人数が多い企業に見られますが、中小企業・ベンチャー企業・個人単位でも発生する可能性のあるものです。

組織が大きくなることで、縦割りの組織形態になり、何かの意思決定を行うにしても関係者が多くて判断が先送りにされてしまう、また組織の内部に官僚主義などが蔓延しているために社内政治が行われるようになるなどのことが散見されます。

会社が大きくなるにつれて、慎重に安全に物事を進めるようになるため、なかなかスピード感を持って進めることが難しくなってしまうのが大企業病の特徴です。

大企業病の特徴的な行動や文化などの症状

大企業病と呼ばれる状態では具体的に以下のような行動や文化の特徴的な症状が見受けられます。

  • 何かを決める際の意思決定者が多く、スピード感がない
  • 責任の所在が曖昧になる
  • 社内での稟議や判断を下してもらうのに必要な判子の数が多い
  • 根回しや社内政治が増える
  • 報告を行うだけの定例会は開催されるなど形式的な業務が多い
  • 全体最適ではなく部門やチーム最適の思考になってしまう
  • 従業員個人も会社全体まで視座を上げることは少なく、自分の周辺の仕事しか目を向けない
  • 会社やチーム単位でもなかなか新しいチャレンジをしなくなる
  • 従来のやり方に固執し、改革が生まれにくくなる
  • 顧客ではなく上司や会社に目を向けてしまう

こういった特徴が見受けられるのが大企業病です。

大企業病が発生する原因

それでは、なぜ大企業病は発生してしまうのでしょうか。
考えられる4つの原因を紹介します。

1.会社が大きくなって、社会に対して与えるインパクトが大きくなったため

会社が成長して、株式上場したり多くの顧客を抱えるようになると、その会社やサービスが社会に与えるインパクトは大きくなります。

何か問題が発生してしまうと、新聞やテレビなどのメディアに報道されて会社の株価が下がってしまう可能性があるため、慎重な判断・行動が必要になるため、出来るだけ慎重に・安全に行こうということで大企業病のような状態になります。

2.会社や事業が安定をしている

会社や事業の売上や利益が安定している際は、新しいことに取り組まずとも上手くいっている状態であるため、新しいことを行なって失うリスクと天秤にかけてリスクヘッジのために安定思考に陥ってしまう可能性があります。

3.従業員が増えることにより、様々なルールが必要になる

従業員数が増えてくると、様々なビジネス知見・経験がある方が集まりますので、新卒社員やベテラン社員に関わらず、全員がミスをしないようなルールや問題が発生するたびに新しいルールを作る必要が出てきます。

その結果、時間が経つにつれて様々なルールが存在することになり、ルールの統廃合や見直しを行わないと仕事のスピード感を下げてしまう要因になります。

4.ビジョンや事業を行う目的が浸透しにくくなる

人数が増えてくることによって会社のビジョンや事業を通して提供する価値に対して従業員の意識や想いが薄れていく傾向にあります。

人数が少ないうちは、会社のビジョンや方向性に共感をして入社する人が多いですが、人数が多くなるにつれて福利厚生や給与などの軸で入社する人も増えるため、結果的に従業員の方向性や熱量の違いにより、スピード感が落ちてしまうということが発生することが考えられます。

大企業病から抜け出す・予防するための対策

大企業から抜け出す・予防するための対策法としては、以下のようなことが考えられます。

  • 従業員それぞれの仕事における権限範囲を明確にする
  • 上位職からどんどん権限委譲を行う
  • 部署やチーム外との連携のためにコミュニケーションが取れる機会を用意する
  • 社内広報などを通して会社のビジョンや方向性を常に発信していく
  • 挑戦を支援するような人事評価制度を設ける
  • 失敗しても会社や従業員全員が支援をするような風土を作る
  • 業務の改革を行い、承認ルートやルールなどを見直す
  • ハンコ主義や報告のための会議を止めるなどの無駄をなくす

従業員が定着し活躍できる組織を作っていきましょう

今回は大企業病の特徴や抜け出す・予防するための対策法を紹介しました。
大きな会社になればなるほど抜本的な改革というには実行する難易度は上がりますが、重要なことはまず改革や改善を行うべき課題を把握することです。

初期のうちに問題や課題を把握して対策を行うことで大きな問題やコストにならない可能性が高まります。

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