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従業員エンゲージメント調査とは?調査方法や質問例、結果の活用方法をご紹介

  • 組織診断

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従業員エンゲージメントとは

エンゲージメントとは婚約・約束・関与などの意味を持つ言葉ですが、人事領域では「従業員が会社に対して愛着心を持っている状態(帰属意識)」という意味で使われています。

従業員エンゲージメント調査(サーベイ)は、「従業員満足度調査」とは異なります。
従業員満足度調査は従業員個人の満足度に着目をしているのに対して、従業員エンゲージメント調査は会社と従業員の個人・相互の成長の方向が連動しており、絆を深めつつ互いに貢献しあえる関係を測るものです。

従業員エンゲージメントを調査する目的

従業員エンゲージメントを調査する目的は、大きく3つあります。

1.組織の課題の可視化

従業員エンゲージメントは、会社と従業員双方向の関係性です。
まずは従業員エンゲージメントを強固なものにしているの部分や、さらに従業員エンゲージメントを高めるためのボトルネックになっている部分を可視化します。

2.施策の効果検証

会社が従業員に対して提供する環境や制度、教育/育成はどの程度、従業員のエンゲージメントを高めるものなのかを定量的に測れます。
その結果を元に、次回の施策ではどういう施策を実施すると良いのか、どういうものは避けた方が良いのかをデータを元に導き出せます。

3.定着率改善による採用費の削減

従業員エンゲージメントを高めることにより、会社と従業員の絆がより深まることで定着率が上がることが考えられます。
定着率が改善されることで、新規で採用する予定だった人数を削減することができ、その採用にかかる費用を削減することに繋がります。

日本の従業員エンゲージメント調査結果

アメリカの大手調査会社ギャラップ社が世界各国の企業を対象に行った従業員エンゲージメントの調査によると、日本の企業の平均の従業員エンゲージメントは、調査した139ヶ国の中で132位とかなり低い順位でした。
なんと、「熱意溢れる社員」が全体の6%しかいないということで、多くの企業で従業員エンゲージメントの向上に取り組む必要があるという結果が出ています。

参照:「熱意ある社員」6%のみ 日本132位、米ギャラップ調査

従業員エンゲージメントの調査の指標

従業員エンゲージメント調査(サーベイ)を実施する際の指標を紹介します。

エンゲージメント総合指標

エンゲージメント総合指標は、従業員が会社に対してどの様な評価をしているかを測る指標です。

・eNPS:自分の会社を友人や知人にどのくらい勧めることができるか
・総合満足度:総合的に見たときに会社にどのくらい満足しているか
・継続勤務意向:今の会社でどのくらい長く働き続けたいか

上記3つの設問で構成されています。

参照:eNPSとは?計算方法や従業員満足度調査との違いを紹介

ワークエンゲージメント指標

ワークエンゲージメントの指標は、どれくらい熱意を持って仕事に取り組んでいるかを測る指標です。

「活力」「熱意」「没頭」の3要素に焦点を当てて、回答をする調査になっています。

エンゲージメントドライバー指標

エンゲージメントドライバー指標は、従業員エンゲージメントを最終的に向上させる要因となる指標です。

「組織」における難易度、「職務」の満足度/難易度、「個人」自己肯定感や当事者意識に関する質問をする調査になっています。

従業員エンゲージメント調査の質問項目例

従業員エンゲージメント調査の代表的な質問に関しては、アメリカのギャラップ社のQ12(キュートゥエルブ)が代表的なものとして挙げられます。
ギャラップ社は、30年以上かけて1,700万人を超える調査に基づき12個の質問を抽出しています。

その12の質問が以下の内容です。

(1)仕事において会社から自分が何を期待されているか理解しているか?
(2)仕事をきちんと行うために必要な資料や情報、機材は揃っているか?
(3)仕事において日々自分の全力を出し切れる機会を与えられているか?
(4)直近の7日間で良い仕事をしたと認められたり、称賛されることはあったか?
(5)上司や同僚に、1人の人間として気にかけてもらっているか?
(6)職場に自分が成長するよう励ましてくれるような人はいるか?
(7)職場で自分の意見は取り入れられているか?
(8)会社のミッションや存続する目的によって、会社の使命や目標への共感や職務への納得感は得られるか?
(9)同僚は、質の高い仕事を行うようコミットしているか?
(10)職場に気心の知れた同僚はいるか?
(11)直近の6ヶ月で、会社の誰かが自分が進歩・成長していると伝えてくれたか?
(12)直近の1年間で、学んで成長できる機会はあったか?

この12項目を見ると、自分と会社/仕事/上司/同僚との関係性に着目していることが分かります。

エンゲージメント調査の結果の活用方法

エンゲージメント調査では、会社全体/部署ごと結果ものデータで出てきます。
そのため、エンゲージメント調査の結果を元に、

  • オフィス環境
  • 人材配置
  • 人事制度
  • 研修/教育

などの見直しや改善に役立たせることが可能です。

従業員エンゲージメントの調査方法

自社で実施する場合

自社で実施する場合は、調査方法もWebや紙を自由に選択できること、質問をカスタマイズできることがメリットとしてあります。
一方で質問の内容の専門性に欠けることやアンケートの質問の設計や質問の仕方が適切に設定できず、適切なデータが回収できない可能性があることが懸念としてあります。

外部の専門機関に委託する場合

外部の専門機関に委託することで自社にノウハウがなくても調査を行うことが可能になります。
依頼する企業にもよりますが、コンサルティングなども含む場合、年間数百万円以上のコストがかかることがあります。

ハイジで実施する場合

ハイジでは、エンゲージメント調査の中の「eNPS」を無料で調査が可能です。
大学の先生に監修に入っていただいたいる「人材定着」に特化したサーベイツールとなっております。

無料からご利用いただけますので、ぜひeNPSの調査や人材定着に関連する調査やアンケート・ツールをお探しの方は、ご活用ください。

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