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人材が定着・活躍する会社が導入している福利厚生や制度の事例を紹介

  • 組織改善施策

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人材定着に重要な15の要素

従業員満足度の15要素・項目

ハイジを運営する株式会社OKANでは、本大学経済学部櫻井氏監修のもと、2020年1月~3月の期間、働く人614名を対象にweb調査を行い、人材定着を実現するために重要な15の要素を定義しています。

これらの要素のいずれかの項目が不満足の場合、離職リスクが高くなってしまうため、企業はこれら15要素を満たせるように投資や整備を行なっていくことが重要です。

人材定着のために導入されている福利厚生等の事例

上記の人材定着に結びつきの強い15項目を満たしていくために、様々な企業が取り組んでいる事例をいくつかご紹介します。

仕事環境・職場環境への投資

マネーフォワード社では、エンジニアが成果を最大限発揮できるように、VP of Engineeringか、もしくはCTOによる決裁で、最新のPC・必要なスペックのPCが利用可能かつ開発環境整備に必要な備品も上限なく購入可能という制度を設けています。

行動指針(バリュー)の体現に対する評価

リスティングプラス社では、半期に一度、グループ全体で自社で定めているの5つの行動指針に沿って最も行動指針に沿った働きをしている従業員に対して表彰が行われる制度を設けており、表彰者には賞金が付与されるという評価・表彰制度を設けています。

人材教育への投資

アディオン社では、人材教育に非常に力を入れており、入社してから4年目以降まで「新入社員導入研修」「フォロー研修」「新任リーダー研修」「店長候補者研修」などの研修を揃えている他、若手社員以外にも通信教育講座やeラーニング講座を設けており、誰もが個人のレベルアップを行えるような環境が整っています。

休暇に関する福利厚生

トレンダーズ株式会社では、社員の家族を大切にするというメッセージを込めて「家族バースデー休暇」という休暇制度を設けており、社員の配偶者・子供の誕生日には特別休暇とお祝い金が付与されます。

心身の健康に関する福利厚生

SmartHR社では、部活動の活動支援を福利厚生として導入しており、他部署の社員同士でのコミュニケーションが増えたり、業務とは違った一面を見ることができ、その後の仕事の連携が取りやすくなった・モチベーションが上がったなどの効果が出ているとのことです。

53の部活が存在し、「2部署以上」かつ「4人以上」で集まる活動には1人当たり月額1500円を支給するなどと言ったルールを定めて運用しているとのことです。

自社に合った福利厚生を導入して従業員の定着・活躍を支援しましょう

今回は、人材定着を実現するための福利厚生や支援制度の事例を紹介しました。

自社の文化や課題、理想の組織像などを元に自社に合った制度や福利厚生を導入してみてはいかがでしょうか。

組織サーベイツールの『ハイジ』では、「人間関係」や「教育」など人材定着に結びつきの強い15要素48項目の組織/チームの状態や職場推奨度等を可視化し、その後の組織改善に繋げることが可能です。

無料でご利用いただけますので、ぜひ人材が定着・活躍する組織づくりにご活用ください。

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